Written by Manabu Bannai

2022年の「仮想通貨トレンド」を追いかける為に必要な知識【後編】

こんにちは、マナブです。
本日は下記の「3〜5」について解説します。

前回の記事を読んでいない方は「こちら」からどうぞ。
というわけで、前置きは無しにして、進めていきましょう。

※補足:文字数が「9,000文字」なので、すこし長いです。とはいえ、10分ほどで読めると思うので、移動中とか、もしくはコーヒーでも飲みつつどうぞ。

3.最近のDeFiの流れ

まず大前提として「DeFiの基礎」と「主要プロジェクト」をご存知ですか?

ここの理解が浅いと、結局は「これから解説する応用問題」は理解できません。なので「急がば回れ」の精神にて、まずは下記の理解をオススメします。

もしかすると、面倒に感じるかもです。そして「うわ、、ダルいけど、、流し読みするか」という気持ちになるかもです。

そういった方にお伝えしたいのですが、それならむしろ、今回の記事は「スルー」してください。読まなくてOKです。

というのも、今回は「どちらかというと、応用の話」なので、つまり基礎理解が浅いと、結局は理解しづらい話です。まずは上記の記事にて、基礎を固めましょう。

基礎理解を終えている方へ

さて、本題に進みます。2022年の「DeFiトレンド」を理解するには、間違いなく「Curve戦争 (通称:Curve War)」の理解が必須です。

DeFiの有名プロダクトに「Curve」がありますが、ここが「CRV」というトークンを発行しています。そして今回説明する「Curve戦争」を理解するには、まずは「Curveの構造理解」が必要です。というわけで、まずは基本から進めていきます。

※補足:Curve戦争が起こるということは、それだけ「Curveの存在感が増している」ということを意味します。ここを理解した上で、読み進めてください。

Curveが発行する「CRV」とは

CRVとは、Curveが発行する「ガバナンストークン」です。ガバナンストークンとは、言葉のとおりで、そのプロジェクトの「ガバナンス(=統治・管理)」に参加できる権利です。そしてCRVトークンの価格は上昇しており、下記のとおり。

2022-trend-part2-2

このCRVを深く理解するには、まずは下記の理解が必須です。

まず1つ目は簡単ですね。通常のガバナンストークンと理解したらOKです。

続いて2つ目も簡単ですね。Curve内でトークンが交換された際に、そで発生した手数料の「0.02%」が、トークンの所有者に分配されます。分配を受け取るには、CRVを「サイト内にロックしておく必要」があります。

続いて3つ目ですが、この「ブースト」が重要な概念です。次の項にて、深く解説していきます。

Curveには「ブースト」の機能がある

百聞は一見にしかずなので、下記の画像をご覧ください。

2022-trend-part2-3

上記の「赤枠」には「Rewards APR」と書かれています。翻訳すると「Rewards = 謝礼」なので、要するに「追加報酬がありますよ」という意味です。

例えば、1番上には「tricrypto2」と書かれており、ここの「ベースのAPY」は「0.24%」です。つまり利回りが「0.24%」ですね。

これだと少なく感じますが、しかし「Rewardsの利回り」を追加すると、なんと「16.5%」になります。なぜ、こんなことが起こるのか? ここに「Curveのガバナンスの仕組み」があります。

投票によって、報酬が「ブースト」される

結論から書くと下記のとおりです。

Curveは上記の設計になっているので、だからこそ、多くの人が「CRV」を欲しがる訳ですね。

たくさんのCRVを持っていたら、それはつまり「たくさんの投票券」を持っていることになります。そして更に「自分のプールにブーストを与える権利」を持てます。つまり「たくさんのCRV=自分が儲かる」に繋がります。

投票力を高めるには、長期間のロックが必要

英語で分かりづらいのですが、下記の画像をご覧ください。

2022-trend-part2-4

赤枠の部分に「1week、1month、3months」といった感じで「期間」が書かれていますね。CRVを持っている人は、このページで「CRVのロック」ができます。そしてなるべく「長期間のロック」をすることで、大きな投票力を得ることができます。

ここは理解しやすいですよね。長期間でロックをするということは、それだけ「Curveというプロジェクトの将来性」を信じていることに繋がります。そのような人に「大きな投票パワー」を与えることは、合理的だと思います。

しかし、ロックするのは怖くないですか?

とはいえですが、、多くの人は「ロックしてもいいけど、、DeFiのトレンドは早いので、ちょっと怖いな」と感じるはず。というのも、このマーケットを知っている人からしたら常識ですが、3ヶ月とかで大きな変化が起こります。

なのでCRVを1年くらいロックしてしまうと、その間で「Curveがオワコン化する…」という事態が起こるかもです。こういった問題を解決するために、新しいプロジェクトが生まれました。ここからが「Curve戦争」の話です。

Curve戦争 (通称:Curve War) とは?

簡単に言うと「CRVの奪い合い戦争」です。メインの参戦者は、下記2つのプロジェクトです。

上記のプロジェクトは、下記の問題を解決します。

上記のとおり。これって、凄いワガママですよね。

本来は「CRVを長くロックする=ブースト報酬を得られる」という仕組みでした。しかし「YearnやConvex」といったツールを使うことで、ロックなしでブースト報酬を得ることができます。それでは、仕組みを見ていきましょう。

仕組み:利用者に「預り証」を渡す

例えば「Yearn (ヤーン)」を例にすると、このプロジェクトを通して「CRV」をロックすると、その際に「ロック・トークン (名称:yveCRV)」を獲得できます。

なお当たり前ですが、Yearnを通さずにも、Curveから直接に「CRV」をロックすることも出来ます。この場合だと、ロック後に「veCRV」というトークンを獲得できます。ヤヤコシイですが、下記で整理します。

上記のとおり。Curveから直接でロックしてしまうと、そこで得た「ロック・トークン」を売ることができません。完全にロックされてしまう訳ですね。

しかしYearnを通すことで、いつでも売却できるトークンを獲得できるので、この方が安心じゃないですかね。Curveがオワコン化しそうになったら、売却して逃げれます。

さらに、手数料の削減にも繋がる

もっと言うと、Yearnを使うことで「手数料の削減」にも繋がります。

というのもCurveでは、ブーストされるプールがちょくちょく変更されます。ブースト先は投票で決まるので仕方なしですね。例えば、下記をご覧ください。

上記になったときに、皆さんはどうしますか? 3週目と4週目で、自分が使うプールを変更してもいいですが、その都度で「資金移動のための、手数料」が発生します。

しかしYearnなどを使えば、システムが自動化してくれます。自分で手数料を払わずとも、出来る限りで「最適化」してくれる訳ですね。

とはいえ、、厳密には「自分が払う手数料」も発生します。それは「Yearn」に払う手数料です。Yearnは「利益の20%」を手数料として徴収します。さらに、2%の「管理費用」も発生します。

デメリットもあるけど、メリットも大きい

手数料はデメリットですが、メリットの解説をします。

このプロジェクトは「自社で稼いだ手数料を、さらに再投資してくれて、参加者全員の利益を増やす」という構造になっています。要するに「Yearnが稼ぐ → 利益の10%が再投資される → Yearn参加者の利益が増える → みんなでウハウハ」という訳です。

素晴らしいですね。そしてYearnの競合である「Convex」も、基本的には同じ仕組みです。とはいえ、小さな違いがあるので、下記に記載しておきます。

なお、記事執筆の時点(2022年1月15日)では「Convexが、わりとバズっている」という状況ですが、しかし実際のパフォーマンスは「Yearnの方が高い」という状況です。

Convexは手数料の低さ強みだと思いますが、しかしYearnは手数料が高いにも関わらず、継続的に使われており、かつ大きな利回りを維持しています。未来はわかりませんが、投資をするなら深い分析が必要そうですね。

※さらに詳しく学びたい方は「Is Convex the YFI killer?」と「Governance of DeFi Giant Curve in Flux as Smaller Convex Exerts Control」をご覧ください。

さらに別の話:DeFi 2.0の動きについて

申し訳ないです。DeFiだけでも話が難しいのに、最近は「DeFi 2.0」という動きも出てきています。絶望ですね。しかし基礎理解があれば、応用問題も理解できるはず。なので簡単に、DeFi2.0についても解説します。

DeFi 2.0 = プロジェクトが「自分の貯金」を持っている

例えばですが、DeFiといったら「Uniswap」が有名です。トークンを簡単に交換できて、誰でも登録なしで利用できます。これは素晴らしいですが、しかし「Uniswapの価値=利用者が多いから保たれている」という状態です。

当たり前ですが、Uniswapの利用者が減り、そして効率的に「トークン交換」が出来なくなったら、それじゃあ誰もUniswapを使わないですよね。これは当たり前でもありますが、もう少し「改善策」がありそうです。

DeFiの本体が「財布を持つ」という発想

例えばですが、僕はUniswapのファンです。Uniswapはサイトが美しいし、使いやすいし、たぶん伸びていくと思います。

しかし、DeFiの世界は「茨の道」なので、もしかすると「一時期には、Uniswapの人気が大きく下がるかも」という状態も予想できます。

そういった「一時期な停滞」のときに、今のUniswapの仕組みだと、人気が減ると更に人気が減り、負のループが加速します。これだと、素晴らしいプロジェクトなのにモッタイナイですよね。

プロジェクトが「債券 (=借金の証明書) 」を発行する時代

例えばですが、Uniswapが「債券」を売っていたらどうですか? 日本国は「国債」を売っていますよね。日本を信じている人は、国債(=日本国の借金)を引き受けることで、そこから利回りを得ることができます。

この発想を「DeFi」にも適用したのが「DeFi 2.0」です。

つまり「Uniswapが債券」を発行して、その債権を買うことで、Uniswapの「トークン」を買うことができます。そしてUniswapの人気が「一時期に低下する場合」には、債権の販売で貯めた「貯金」を使うことによって、茨の道を切る抜けることができる、という発想です。

※注意:わかりやすさの為に「Uniswap」を例にしましたが、現時点のUniswapは、こういった機能を持っていません。あくまで「イメージしやすいように」という目的にて、仮想のストーリーを作りました。

DeFi 2.0の代表格は「OlympusDAO」です

というわけで、ここまで「DeFi 2.0」の解説をしました。繰り返しですが、Uniswapの話は「わかりやすさの為の、作り話」です。将来的には実装されるかもですが、現時点(2022年1月現在)では、こういった機能はありません。

では、こういった機能が実装されているプロジェクトは何か?

その代表格が「OlympusDAO」です。ここは過去記事で解説しましたので、気になる方は「デジタル国家の"誕生"に繋がるプロジェクト」の記事をどうぞ。

あと、もっと言うと「Fei プロトコル」というプロジェクトも「DeFi 2.0」です。両者とも「自分の財布を持っているプロジェクト」です。

※補足:僕は「自分の財布を持っている」と表記しましたが、カッコイイ表現を使うなら、プロジェクトが「流動性を持っている」とも記載できます。カッコイイ表現ですが、理解しづらいですよね。僕は「簡単な言葉」を好みます。

4.NFTへの基礎理解

続いては「NFTの話」をしていきます。といっても、現時点でも文字数が多いので、ここからはサクサク進めていきます。コーヒーでも飲みつつ、のんびり読んでください。

大半のNFTは、価格が低下した

仕方がないことですが、大半のNFTは価格が低下しました。振り返ってみると、下記のようなトレンドがありました。

上記のとおり。そしてバブル後に「価格の低下」が起こっていたのですが、この記事の執筆時点 (2022年1月) では、徐々に価格が戻りつつあります。なお、こういった「価格トレンド」を追いかけるには、実際のデータを見るほうが良いです。

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上記のとおりで、ちょい見づらいですが「2021年3月」に販売数が伸びて、そして「2021年9月」にも販売数が伸びて、その後に落ち込んだのですが、最近になって「再度の上昇」が起こっています。特に「Bored Ape Yacht Club」の伸びが凄いですね。下記がOpenSeaにあるデータです。

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分かりづらいかもですが、Bored Ape Yacht Clubに関しては、ほぼ価格が低下せずに、継続的な上昇となっています。原因としては「アメリカのセレブ達が、BAYCを買っているから」だと思います。大物タレントやアーティストが、SNSアイコンをBAYCにしています。

強いNFTは、さらに強くなる

これは僕の予想でもありますが、たぶん「BAYC」や「CryptoPunks」といった超有名なNFTは、今後も継続的に成長します。

というのも、最近は「NFT投資」をするファンドも増えてきており、そのポートフォリオには、ほぼ間違いなく「BAYC」や「CryptoPunks」が入っているからです。また「Art Blocks、Cool Cats、Meebits」もよく見かけます。

こういったファンドは発信力が高い場合もあり、自らのポートフォリオの価値を高めるためにも、ポートフォリオ内にあるNFTを応援するはずです。このループによって、強いNFTが、さらに強くなります。

NFTを担保にして、お金を借りれる時代

下記のツイートをご覧ください。

最近は「NFTを担保にして、お金を借りれる」というサービスが増えてきています。しかし2022年1月現在だと、まだ大きなプロジェクトは存在しません。小さなサービスにNFTを預けるのは、リスクが高い状況です。

しかし2022年の間には、NFTの「担保ローン」が広まっていくと思います。そして言うまでもなくですが、NFTの担保には「CryptoPunks」や「BAYC」が選ばれるはずです。これがニュースになり、有名NFTの「価格&信用」が高まりそうです。

adidasが綺麗なマーケティングをした

ご存知の方も多いと思いますが、下記のとおり。

adidasがNFTの販売をして、初動で「約26億円」を売り上げました。なお、adidasのマーケティングは上手く、NFT販売をする前にも、コミュニティへの働きかけをしていました。下記のとおりです。

まずは上記のような「プロモーション用ビデオ」を作りつつ、期待感を高めます。さらに、下記のツイートです。

上記は「BAYC」のNFTですが、このように大企業がNFTを購入してプロフィール画像にすることで、コミュニティへの「参加」に繋がります。

言うまでもなくですが、BAYCのホルダーが喜び、かつBAYCのホルダーは「NFTマーケットで影響力の高い人」も多いと思います。

つまりadidasは広告費を使わずにも、効率的に「SNSマーケティング」をしていた訳ですね。その結果として、初動で「26億円の売上」を作れたのだと思います。素晴らしいマーケティングです。

補足:たぶん「着せ替えツール」も効果が大きい

ここは僕が個人的に思うことですが、たぶん「Ape Closet」というツールは、効果が大きかったと思います。下記のとおり。

2022-trend-part2-7

上記に「自分のBAYCの番号」を入れることで、NFTの「着せ替えツール」になるんですよね。

そして仮に、あなたが「BAYC」を持っていたら、どうしますか? 間違いなく使いますよね。そして更に、Twitterとかに投稿しませんか?

要するにadidasは「自動かつ、NFTのセグメントに特化した、無料広告マシーン」を作った訳ですね。adidasのマーケターは天才ですね。

5.DAOの成長と問題

最後に「DAOの話」をして、記事を終えようと思います。

※補足:DAOの基礎が分からない方は、まずは「DAOを理解する為の完全ガイド」をご覧ください。

DAO = 史上最速のクラファン

まずは「ConstitutionDAO」の件を解説します。

2021年の11月に「ConstitutionDAO」というグループが現れました。その目的はシンプルで「歴史的文書である、アメリカ憲法の所有権」を買うことです。結果としては負けてしまったのですが、このバズをキッカケにして、DAOという言葉が広まりました。

約1週間で「47億円」を集める

このDAOがバズった理由は「秒速で、大金が集まったから」です。約1週間で「約47億円」も集めているので、つまり「世界最速のクラファン」とも言えます。

とはいえ、そこでは色々な問題が指摘されました。特に大きな批判だったのは「いったい誰が、資金管理しているのか?」という問題です。詐欺プロジェクトではなかったのですが、結局のところ、資金管理の問題は隠されたままでした。

※たぶん理由としては、税金の問題に繋っていると思います。明確に資金の所有者を決めてしまうと、その人には膨大な税金が発生する可能性があります。こういった問題を避けるために、資金の透明性が低かったのだと思います。

DeFiプロジェクトも、DAO化が進んでいる

ちなみに、DeFiで有名なプロジェクトも、徐々にDAO化が進んでいます。というか、大半のプロジェクトは「自分達は、DAOである」と主張しています。とはいえ、、ここは判断が難しいところです。

DeFiプロジェクトは、本当にDAOなのか?

まずDAOの定義としては、下記のとおりです。

この「自律」という部分がヤヤコシイです。例えばですが、ビットコインは自律していると思います。中央に誰も存在しなくても、自動的にエコシステムが回っています。これは僕が思うに、綺麗なDAOだと思います。

その一方で、例えば「Uniswap」はどうでしょうか? Uniswapの中央には「開発チーム」がいて、大型のアップデートが繰り返されています。そしてアップデートの方向性は事前に決まっており、そのロードマップに向けて進んでいます。

これって果たして、DAOなんですかね? 謎です。結局のところ法人に近い形になっているので、僕が思うに、厳密な意味では「DAOではない」と思います。

大半のDeFiプロジェクトも同様です

Uniswapに限らず、他のDeFiプロジェクトも同様です。彼らは「自分達はDAOである」と主張しますが、それは謎です。明らかに開発チームが主導権を持っているので、厳密にはDAOじゃないはずです。

とはいえ、ここを厳密に批判しても意味がないので、僕は「DAO = 新しい起業の形」だと考えています。

プロジェクトがDAOである場合は、ほぼ間違いなく「ガバナンストークン」が配布されています。そういったトークンを持っていることで、プロジェクトの方向性を決める「投票」に参加できます。これが、2022年1月現在における、DAOの形です。

最後に:DAOが「バズワード」になっている件

最近のTwitterでは、DAOが「マーケティング用語」になっていると思います。とりあえずDAOと名乗っておくと、プロジェクトを伸ばしやすい感じです。例えばですが、下記のツイートです。

先日に「SOSトークン」を発行するプロジェクトが出てきました。運営は「OpenDAO (@The_OpenDAO)」という組織です。

OpenSeaの利用者にトークンを配ったことで、そこからバズりました。そしてトークンがバズることで、トークン価格が上がり、プロジェクトが資金力を持ちます。こういった流れを起こしつつ、次なる「一手」を探る感じですね。

なおOpenDAOに関しては、今後は「NFTの予測市場」と「専用チェーン」を開発する予定があるとのこと。マーケティングの上手いプロジェクトで資金力もあるので、今後に期待です。

というわけで、今回は以上です。

ここまでの情報を抑えておけば、2022年の「仮想通貨トレンド」を追いかける際に、色々なニュースを深く理解できるはず。

そして当サイトでは、今後もマーケットのニュースを発信します。これは「僕が勉強するため」の記事でもあるので、完全無料です。

それでは引き続きで、コツコツ学んでいきましょう(`・ω・´)ゞ